北海道の有名な繁華街の一つのすすきので、雑居ビルの一室が爆発炎上しました。
この事故により、4人が救急搬送され、うち1人が意識不明の重体だそうです。
目撃者の話によると放火の疑いもあるようで、早急に原因の究明が急がれますね。
さて今回は、同僚がストーカーの犯人の疑いがある場合に、会社を辞めずに撃退する方法について詳しくお話ししましょう。
ストーカーの犯人は身近な人物であることが多く、同僚もよくあるパターンといえます。
皆さんも決して他人事ではありませんから、最後まで読んでみてください。
1．同僚がストーカーの犯人？最初に確認すべき内容は？
はじめに、同僚がストーカーの犯人である疑いがある場合に、最初に確認すべき内容について詳しく見ていきます。
それぞれ、参考にしてください。
その1：いつ・どんな被害を受けたか？
まずは、いつ・どんな被害を受けたか、具体的に書き出してみましょう。
ここできちんと書き出すことが、今後の展開を大きく左右します。
また、特定の曜日・タイミング・場所で被害に遭うことが多いといったことがあれば、忘れずに記録しておきましょう。
被害を受けたときに撮影した写真などがあれば、より確実です。
その2：ストーカーされるきっかけや原因は分かるか？
ストーカーされるには、何らかのきっかけや原因があるものです。
自分の言動や行動によって犯人を刺激したことがないか、よく思い出してみましょう。
たとえば、何気なく旅行のお土産を配ったことで、一方的に好意を抱かれた結果、ストーカーになってしまうケースがあります。
また、社交辞令のつもりで褒めた場合なども、犯人を刺激してしまっていることもあるでしょう。
その3：同僚が犯人だという証拠はあるか？
さて、ストーカーの被害を受けたとしても、この時点で同僚が犯人だという証拠はあるでしょうか。
この場合の証拠とは、犯行現場や被害状況を撮影した画像や動画、録音といったものです。
しかも、明らかに同僚が犯人であると分かる内容であることが前提になります。
こうした証拠がなければ、単なる思い込みや言いがかりだと反論されてしまうだけです。
その4：ストーカー被害を誰かに相談したか？
現時点で、ストーカー被害を誰かに相談したでしょうか。
もしも、相談後にストーカー被害がますますひどくなったのであれば、注意が必要です。
実は、相談相手と同僚がつながっていて、こちらの動きが筒抜けになっている可能性があります。
この場合、問題が解決するまでは、今後ごく近しい身内以外には相談しないほうが賢明です。
2．同僚がストーカーの犯人だと確信！会社を辞めずにできる対処法！
ここでは、同僚がストーカーの犯人だと確信した場合に、会社を辞めずにできる対処法について見ていきます。
それにはまず、安全かつ確実にストーカーの客観的な証拠をつかむことが大切です。
その1：なるべく1人で行動しないようにする
ストーカー被害から身を守るために、なるべく1人で行動しないようにしましょう。
複数人で行動していれば、ストーカーも手が出ません。
通勤・帰宅の際も、誰かと一緒に行動するようにしましょう。
また、1人暮らしの人は、しばらく実家や知人の家、ビジネスホテルなどに避難することもおすすめです。
その2：信頼できる探偵事務所にストーカー調査を依頼する
次に、信頼できる探偵事務所にストーカー調査を依頼しましょう。
探偵事務所はストーカー調査のプロとして、豊富な経験と調査テクニックを駆使して、ストーカー調査を進めてもらえます。
探偵事務所は、まったく関係のない第三者の立場で、調査を進めることが可能です。
そのため、つかんだ証拠も客観性が高いと認められるほか、顔を知られていないことから、調査中であることがバレにくいのもメリットです。
その3：調査結果報告書を元に弁護士に相談して対処法を考える
ストーカー調査が終了すると、探偵事務所から調査結果報告書を渡されるはずです。
この調査結果報告書が客観的な証拠となり、後々大変役に立ちます
なお、合法的かつ安全に制裁するには、ストーカー問題に詳しい弁護士に相談することがおすすめです。
法律の専門家としての立場から、こちらに有利な条件で示談を進める方法など、大変役に立つアドバイスをしてもらえるほか、心強い味方になってもらえます。
その4：被害内容によっては警察へ被害届を出すことも考える
ストーカーの被害内容によっては、警察へ被害届を出すことも考えましょう。
たとえば、つきまといや無言電話で寝不足が続いて心身の調子を大きくを崩した、自宅の玄関にゴミを捨てられて汚された、誹謗中傷の貼り紙をされたたといったケースです。
手続きの際には、探偵事務所からの調査結果報告書のほか、場合によっては、医師の診断書を取っておくとスムーズに進みます。
また、この場合も弁護士に相談しながら手続きをするとよいでしょう。
まとめ
今回は、同僚がストーカーの犯人の疑いがある場合に、会社を辞めずに撃退する方法について詳しくお話ししました。
まずは、本当に同僚がストーカーの犯人なのか慎重に確認し、ストーカー調査を行う必要があります。
なお、安全かつ効率よくストーカー調査を行うには、その道のプロである探偵事務所に依頼することがおすすめです。
その後、ストーカー問題に詳しい弁護士に相談したり、場合によっては警察に被害届を出すことを検討したりするとよいでしょう。
なお、私どもでも岐阜県内にて数多くのストーカー調査をご依頼いただき、おかげさまで大変ご好評をいただいています。
ご相談・見積もりは無料ですから、まずは、お気軽にお問い合わせください。
